マルチプル法は、企業価値・株式価値を算定する代表的な手法の一つで、類似する上場会社の株価指標を参考に対象会社の価値を推定する方法です。類似会社比較法や市場株価倍率法と呼ばれることもあります。
代表的なマルチプルには、PER（株価収益率）、PBR（株価純資産倍率）、EV/EBITDA倍率、EV/売上高倍率などがあります。例えばEV/EBITDA倍率を用いる場合、対象会社と事業内容、規模、成長性、収益性等が類似する上場会社を複数選定し、それらのEV/EBITDA倍率を対象会社のEBITDAに乗じて企業価値を算定します。その後、有利子負債や現預金等を調整することで株式価値を求めます。
マルチプル法の大きな長所は、市場で実際に形成されている株価を基礎とするため、DCF法と比較して計算過程が分かりやすく、市場参加者の評価を反映しやすい点です。M&A、事業承継、資本政策、非上場株式の価値検討など、さまざまな場面で利用されています。
一方で、算定結果は「どの会社を類似会社として選ぶか」に大きく左右されます。同じ業種であっても、成長率、利益率、財務体質、事業ポートフォリオが異なれば、適用される倍率にも差が生じます。また、株式市場全体が過熱または低迷している場合、その影響を受ける点にも注意が必要です。
そのため、実務上はマルチプル法だけで株価を決定するのではなく、DCF法、純資産法、過去の取引事例等と組み合わせ、複数の観点から企業価値を検討することが重要です。
公認会計士による株価算定では、単に計算式へ数値を当てはめるだけでなく、類似会社の選定根拠、財務数値の正常化、非事業用資産や有利子負債の調整など、算定の前提を適切に整理することが求められます。マルチプル法は簡便に見える手法ですが、客観性と合理性を確保するためには、対象会社の事業内容と財務状況を十分に理解したうえで適用することが重要です。