収益認識に関する会計基準では、売上高の金額だけでなく、顧客との契約から生じる収益やキャッシュ・フローの「性質・金額・時期・不確実性」を財務諸表利用者が理解できるよう、一定の注記が求められています。
主な注記事項は、①収益の分解情報、②収益を理解するための基礎となる情報、③当期及び翌期以降の収益の金額を理解するための情報、の3つです。収益の分解情報では、商品・サービス、地域、市場、収益認識時期など、企業の収益構造を理解するために重要な区分に分けて開示します。
また、主要な履行義務の内容や収益を認識する通常の時点は重要な会計方針として注記します。必要に応じて、重要な支払条件、変動対価、取引価格の算定方法、履行義務への配分方法、収益認識における重要な判断などについても説明します。例えば、一定期間にわたり収益を認識する取引では、進捗度をどのように測定しているかが重要な情報となります。
さらに、契約資産・契約負債等の残高や重要な変動、期末時点で未充足の履行義務に配分された取引価格と、その収益認識が見込まれる時期なども、一定の場合に開示対象となります。
収益認識の注記では、すべてを機械的に記載するのではなく、重要性を考慮することが重要です。定型文を並べるだけでなく、自社の契約形態や収益構造、判断を要する事項が財務諸表利用者に伝わるよう、具体的かつ簡潔に記載することが求められます。