実際原価計算とは、製品の製造に実際に消費した材料、労務、経費などを基礎として製品原価を計算する方法です。原価計算基準では、原価計算制度を大きく実際原価計算制度と標準原価計算制度に区分しています。
実際原価計算では、材料の実際消費量、従業員の実際作業時間、工場で実際に発生した経費などを集計し、製品の製造原価を算定します。ただし、実際原価とは必ずしもすべてを実際の購入単価で計算することを意味しません。材料等の価格について予定価格を使用していても、消費量を実際発生量に基づいて計算している場合には、実際原価計算として取り扱われます。
また、実際に発生した費用であっても、異常な仕損や異常な材料消費など、正常な経営活動から生じたものではない費用は、原則として製品原価には含めません。
実際原価計算の具体的な方法は、生産形態によって異なります。受注生産など、製造指図書ごとに原価を把握できる場合には、実際個別原価計算を行い、同種製品を連続して大量生産する場合には、実際総合原価計算を行います。
実際原価計算のメリットは、実際に発生したコストを財務会計と結び付けて把握でき、棚卸資産や売上原価の算定に利用しやすいことです。一方、原材料価格や操業度の変動によって製品単価が毎期変動しやすく、原価管理には使いにくい場合があります。
そのため実務では、実際原価を正確に計算するとともに、予算や標準原価との比較を行い、価格差異や使用量差異、操業度差異などの原因を分析することが、効果的な原価管理につながります。