潜在株式調整後1株当たり当期純利益とは、新株予約権や転換社債など、将来普通株式に転換・行使される可能性のある潜在株式を考慮した1株当たり利益です。潜在株式が行使されると発行済株式数が増加し、既存株主の1株当たり利益が低下する可能性があるため、その希薄化の影響を示すことを目的としています。
基本的な算式は、「普通株式に係る当期純利益＋当期純利益調整額」を「普通株式の期中平均株式数＋普通株式増加数」で除して算定します。
代表例が新株予約権です。期中平均株価が行使価格を上回る場合、権利行使によって得られる払込金額を使って、期中平均株価で自己株式を取得したものと仮定します。普通株式増加数は、概ね「新株予約権により発行される株式数×（期中平均株価－行使価格）÷期中平均株価」により算定し、発行期間に応じて期間按分します。
転換社債型新株予約権付社債などの場合には、期首に転換されたと仮定し、転換により増加する普通株式数を分母に加える一方、転換されていれば発生しなかった税引後の支払利息等を分子に加算します。
ただし、すべての潜在株式を機械的に含めるわけではありません。潜在株式を考慮した結果、1株当たり利益が低下する希薄化効果を有するものだけを算定対象とします。複数の潜在株式がある場合には、希薄化効果の大きいものから順に反映します。また、1株当たり当期純損失の場合には、潜在株式調整後1株当たり当期純利益は開示しません。
新株予約権やストック・オプションを発行している上場会社では、期中平均株価、行使価格、発行・行使時期などを正確に把握し、希薄化効果を適切に判定することが重要です。